非常食の備蓄量を考えることが大切な理由
調理不要の非常食を用意しても、量が足りなければ災害時に十分な食事を確保できません。反対に、必要以上に買い込むと保管場所に困ったり、賞味期限内に食べきれなかったりすることもあります。
災害が起きると、ライフラインの復旧や物資の支援が届くまでに時間がかかる場合があります。特に大規模な災害では、お店が営業できなかったり、商品が品薄になったりすることも考えられます。そのため、支援が届くまでの期間を自宅の備蓄で乗り切れるよう、あらかじめ必要な量を把握しておくことが大切です。
非常食の備蓄は「何を備えるか」と同じくらい「どれくらい備えるか」が重要です。家族の人数や年齢、生活スタイルに合わせて、無理のない備蓄量を考えてみましょう。
非常食は最低3日分、できれば1週間分が目安
一般的に、家庭での食料備蓄は最低3日分、できれば1週間分が望ましいとされています。災害発生から数日間は、救助活動が優先されるため、食料などの支援物資が行き届きにくい傾向があります。
食料の目安
1人あたり1日3食として、3日分なら9食、1週間分なら21食が必要になります。主食だけで数えるのではなく、おかずや間食も含めて考えると、実際の食事に近い備えができます。
例えば、保存パンやクラッカーなどの主食に、缶詰やレトルト食品などのおかずを組み合わせ、さらにゼリー飲料や菓子類を加えておくと、食事に変化を付けやすくなります。
飲料水の目安
飲料水は1人1日3リットルが目安とされています。調理不要の非常食を中心に備える場合でも、水分補給のための水は欠かせません。3日分なら1人9リットル、1週間分なら1人21リットルを目標にしましょう。
また、乾燥した食品は口の中の水分を奪いやすいため、飲料水は少し多めに用意しておくと安心です。
家族構成に合わせて備蓄量を調整しよう
必要な備蓄量は家族の人数だけでなく、年齢や体調によっても変わります。家族一人ひとりの状況を考えて準備することが大切です。
乳幼児がいる家庭
乳幼児がいる場合は、粉ミルクや液体ミルク、離乳食などを用意しておきましょう。特に液体ミルクは、お湯を使わずに飲ませられるため、調理不要の備えとして役立ちます。哺乳瓶や使い捨ての食器なども一緒に準備しておくと安心です。
高齢者がいる家庭
高齢者がいる場合は、硬い食品や飲み込みにくい食品を避け、やわらかい食品やゼリー状の食品を選ぶと食べやすくなります。持病がある方は、食事制限に合った食品を用意しておくことも大切です。
アレルギーがある家族がいる場合
食物アレルギーがある場合、避難所などで配られる食品が食べられないこともあります。アレルギーに対応した非常食を、通常より多めに備えておくと安心です。
無理なく備蓄量を確保するコツ
1週間分の非常食を一度にそろえるのは、費用や保管場所の面で負担に感じるかもしれません。そのような場合は、少しずつ買い足していく方法がおすすめです。
まずは3日分を目標にそろえ、その後、普段の買い物のついでに少しずつ追加していくと無理なく備蓄量を増やせます。前回の記事でも紹介した「ローリングストック」を取り入れれば、普段の食事で消費しながら、常に一定量の備蓄を保ちやすくなります。
保管場所は1か所にまとめるのではなく、キッチンや押し入れ、玄関近くなど複数の場所に分けておくと、災害で一部の場所が使えなくなっても備蓄を取り出しやすくなります。
家族に合った量を把握して、いざというときに備えよう
非常食は最低3日分、できれば1週間分を目安に、飲料水と合わせて備えておくことが大切です。家族の人数だけでなく、年齢や体調、アレルギーの有無なども考えながら、必要な量と種類を確認しておきましょう。
一度に完璧な備えを目指す必要はありません。できるところから少しずつ準備を進め、定期的に量や賞味期限を見直すことで、災害時にも落ち着いて食事を確保しやすくなります。